2021.10.16
2020.04.16
今回は、「オウンドメディア（ブログ）を活かした採用マーケティング戦略」についてのご紹介した記事となっています。
従来の採用活動は、人材紹介会社や求人広告などに高い費用を払っていましたが、2020年から通年採用が解禁されたことにより、採用コストが増えることが予測されています。
採用活動は幅広くなり、より多くの求職者と出会えるメリットもありますが、企業側の負担が大きくなることに変わりはありません。
採用コストを削減するために、低コストで採用サイトを作成する企業も増えてきましたが、実際はスムーズな採用活動ができていないのが現実です。採用を促進できないのは、低コストなりの理由があります。
依頼する側においても気を付けたいことは、サイトは完成したら終わりではなく、サイトが完成してからがスタートです。
「これで良い」は主観であり、サイトを閲覧したユーザー側では、情報取得がしづらかったり、どのボタンからページ移動できるかわかりづらかったりなど、サイトを離れる原因は絶対に浮き彫りになってきます。
採用サイトを作るを完全に否定するわけではなく、自社サイトの採用活動をスムーズにさせる取り組みの方が、さまざまなメリットがあります。
オウンドメディアというのは、マーケティングの核となる「自社ブログ」のことを指します。今では、メディアを通しての情報発信が当たり前になっていますが、会社の利益を目的としたマーケティング手法まで進んでいないのも現実です。
そのことから、企業内のマーケティングは広告主体になりがちですが、オウンドメディアよりも費用対効果が低いのです。広告は瞬間的な認知度を上げるためには打ってつけですが、長期的な効果はバズらない限り厳しいでしょう。
しかし、オウンドメディアのコンテンツ（記事）は、自ら消さない限りWeb上に残り続けます。その点でいうと、一つひとつのコンテンツがいつバズるかも予測できません。
「採用」は一つのコンテンツになることから、Web上で検索されるキーワードを選定することで、本来のターゲットに向けて適切なアプローチが行えます。オウンドメディアとSNSなどを掛け合わせることで、さらに幅広い層への情報提供が可能です。
オウンドメディアは好きなときに好きなだけコンテンツを投稿できるので、採用活動を促進させたいのであれば、「採用」というキーワードに関連する記事をたくさん投稿することで、ユーザーの目にも留まりやすくなります。
コンテンツを制作するときに気を付けるべきことが、「クオリティ（質）」です。求職者に向けて発信するのであれば、「求職者の人像」「求職者が調べるキーワード」「企業について知りたい情報」「求職者にとって有益な情報」について徹底しなければなりません。
記事を量産したからといっても、ターゲットとしているユーザーにとって有益でなければ何のアクションもしてくれません。既に投稿してある記事は評価されているのか分析と改善を繰り返すことで、そのユーザーが求めているコンテンツになります。
オウンドメディアの活用は、採用だけでなく企業のプロモーションも行えるので、記事を投稿しない理由はありません。また、記事を更新し続けることで、一つの記事から商品やサービスの購入やお問い合わせのキッカケも増えます。
オウンドメディア運用のデメリットとしては、自社だけで初めてしまうと赤字になりがちです。ですが、コンテンツ制作を専門としている会社に依頼するとなると、
企業ごとによっては、1本あたり数万円〜数十万円と幅が広すぎるので、相場が見えづらいのも懸念点となっているのでしょう。
個人的な意見としては、信頼できる業者に依頼するのをオススメします。コンテンツ制作の企業はピンキリなので、決断するまでは回数を重ねて話して判断するといいでしょう。
すでに、オウンドメディアを運用するメリットをお伝えしましたが、下記に箇条書きでまとめました。
【オウンドメディアの5つのメリット】
1.低コストで一人ひとりにアプローチができる
2.一つの記事がバズる可能性を秘めている
3.自社マーケティングに投資ができる
4.商品やサービスの購入に繋がる
5.認知度を広めることができる
成功しているオウンドメディアの特徴は、「誰に・何を・どのように」という部分においてブレがありません。つまり、ターゲット設定が正確にできているのと、その商品やサービスを利用されるメリットの十分な理解ができています。
今後デジタルマーケティングがより重要視されることを踏まえて、オウンドメディアやSNSの活用は欠かせないことが理解していただけたでしょうか。
まずは自社のみで少しばかり頑張ってみたいと思っている方は、コンテンツ制作に役に立つ電子書籍を提供しているので、ぜひダウンロードして読んでみてください。
本電子書籍の内容としては、Webサイトやコンテンツ制作を閲覧したユーザーの行動を分析するノウハウが詰まっており、改善することで目標達成数を増やすことができます。
