株式会社micado
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近年、訪日外国人の増加や国際的なイベントにより、2030年までは観光客数は伸び続けることが予測されています。
日本全体では宿泊施設が増えていて、厚生労働省によると都心部やアクセスの良い地域、観光資源が特に盛んな地域の需要の勢いは止まりません。
地域によっては、供給過剰により廃業せざるを得ない宿泊施設も多くなってきました。しかし、その中にも潰れるには惜しいホテルや旅館、ゲストハウスなどがたくさんあると考えております。
本記事では、これから宿泊業界で生きていくための考え方や戦略・戦術についてお話します。マーケティングに使える資金が少ない施設様でも、参考にしていただけら幸いです。
宿泊施設の商品は次の日に繰り越すことができないのがボトルネックとなっています。その日中に売るためには、OTAや広告、旅行代理店などに打ち出すものの、高い手数料をお支払いしなければなりません。
そこで改めて考え直すべきことは、費用をかければ売上は上がるのだろうか?ということです。
OTA統括のサイトコントローラー
レベニューマネジメントツール
顧客管理ツールサイト作成やリニューアル
広告・広告代理店
旅行代理店 ………など
それらに欠けている費用は適切でしょうか?
OTAの集客は宿泊単価が高い施設ほど痛手の金額ですし、どのツールも高い費用を継続するので負担となります。
OTAをメインに集客を行なっている施設様がほとんどではないでしょうか?
宿泊施設を利用する7割以上の方が予約サイト(OTA)で閲覧して予約の行動します。つまり、売上の10%以上は支払わなければなりません。
・部屋数:30室/日(1泊:10000円)
・月間稼働率68%
・利用者の9割がOTAからの予約
上記の情報から月間売上を出すと612万円の売上となりますが、OTAのコミッション(利用料)が10%-15%なので、約61万〜91万円をお支払いしなければなりません。
仮に20%〜30%の宿泊者が自社サイトから予約してきたら、支払う手数料をかなり削減できるとは思いませんか?
しかし、施設でも改善の仕方がわからないので、施策も打てないことによりOTAを利用し続けなければなりません。しかし、地域の宿泊施設は増えてきて閲覧する機会が少なくなっていたり、施設様の魅力を表面的にしかアピールできないのが、OTAの懸念されるポイントです。
自社サイトから流入を増やすためには、Web上での施策が必要なことだと言えます。
・施設・地域の魅力を理解して打ち出す
・オリジナルのコンテンツで発進する
・自社サイトからの予約数を増やす
・固定費を削減する
上記の4つが宿泊施設の改善点です。
Web上にわかりづらいことや印象に残りにくい部分が山ほどあるので、サイトを閲覧してくれるユーザーに興味・関心を持たせられるコンテンツを制作することです。
サイト上を回遊しているユーザーは、まるで猫のように心変わりするので、色んな人をターゲットにすると付加価値のないサイトになってしまいます。
ホテル経営は1%の稼働率で変わる!売上改善のポイントとは?の記事ではも、ホテルの経営に必要な知識について解説しているのでぜひ参考にしてください!
弊社では、これまで培ってきた支援実績から得た経験や独自のノウハウを基に、ホテル・宿泊施設さまの望む結果を出すための最適な提案をさせていただくだけでなく、コンテンツマーケティングの委託や宿泊施設のドローン撮影・館内撮影も行なっております。お問い合わせフォームよりご連絡いただければ、Webサイトのチェックを含めたオンラインミーティングを実施いたします!
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