「タイトル釣りの記事か…？」と思った方もいるでしょう。しかし、ご安心ください！
本記事の背景としては、日本でコロナが広まり始めた2月上旬から現在にかけて、約200以上のホテルや旅館などの宿泊施設とお話しできる機会をいただきました。
「やはりコロナの影響を受けて、予約数が低下してしまった」と思い始め、気がつけば半年以上が過ぎています。
その中で、稼働率が回復してきている施設としていない施設には、決定的な違いがありました。
今回は、今後の集客・販売戦略に役に立つ情報を提供しているので、ぜひ最後までご覧ください。
さて、本題に入っていこうかと思います。
見出しにもある通り、「敵は”コロナ”ではなくなった」というのは、皆様もお気付きではないでしょうか？
多くのホテルや旅館では、3蜜回避を徹底するのが当たり前になりました。施設によっては、コロナをネタに新しい施策を打ち出していて、私自身も学ばさせてもらっています。
例年のように集客がスムーズにできなくなったことから、とにかく新しいことを打ち出し、”いつもと同じではダメだ”と感じているのが逆にエンジンにもなっているのでしょうか。
実際に、色々なホテルや旅館様と話して感じたことは、コロナ渦中でも予約される施設とされない施設の二極化に分かれているということです。
コロナを理由に集客できないのはありますが、旅行客や宿泊予約を考える人たちの行動が変化していることが考えられます。
今まで、「おしゃれ」「快適」「リラックス」が絡んだ条件の施設に泊まろうとしていた人たちは、「安全・安心」が前提条件になったことから、”行き先”や”宿泊先での体験”を見直す行動が見受けられます。
例えば、首都圏のホテルなどは個室に入れば隔離されていますが、隔離されるだけで外出すると感染リスクが高くなるので、人が密集しづらい地方のホテルや旅館に行き先を変える傾向がありました。
また、在宅ワーカーが増えて、自宅のみではストレスが溜まってしまうことから、ワーケーションプランの需要が高くなりました。
ほとんどのホテルや旅館は、今まで通りに運営できなくなっていることから、「泊まる」以外にも仕事や日常での利用用途を作ることが重要だと考えられます。
コロナによる自粛期間も兼ねて、Web上の情報を網羅するユーザーが増えて、物事の比較検討が上手くなっています。
ホテルや旅館で例えると、旅先にあると複数の施設を比較したり、行き先は決まっていなくても泊まりたい施設から目的地を探すなど、検索行動が多様化していることも踏まえて、集客力を改善することが重要です。
コロナ渦中でのホテルや旅館の課題
・ユーザー（お客様）の思考や行動を考える
・Web上の検索行動を把握する
・周辺でオンリーワンの施策を打ち出す
「え、Go to キャンペーンの影響じゃないの？」と思われた方、2019年8月の旅行者数と2020年の7月22日〜8月22日のGo toキャンペーンの利用者はご存知でしょうか？
Go toキャンペーン（7月22日から8月22日）では、1ヶ月間で200万人の利用者に対して、2019年の8月の旅行者数は5828万人（外国人含む）でした。
Go toキャンペーンを頼りにするのではなく、さらに先を見据えて、オペレーション業務やWeb上での集客面を見直すことが今後の運営をより良くするポイントになると考えています。
まとめると、コロナ渦の中で集客面の低下など、さまざまな懸念材料があるかと思われます。しかし、コロナの感染が広まって半年以上が過ぎている中で、多くのホテルや旅館では”3密回避”や”感染予防への対策”に当たり前のように備えるようになりました。
つまり、敵は”コロナ”ではなく、ホテルや旅館の集客面が課題となります。
従来の販売チャネルであるOTAのみの販売では情報量が少なく、ユーザー側は泊まりたいと思わないでしょう。
そこで大切なのが、施設自らの情報発信（プロモーション）です。
以下の“売上改善に成功した宿泊施設の取り組み事例6選”では、micadoが一緒にお仕事をさせていただいたホテルや旅館さんでの集客事例をご紹介しております。
「これから新しい集客施策に取り組みたい！」「直接予約を増やして、利益率を上げていきたい」など考えている施設の担当者様は、ぜひお役立てください！
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