新型コロナウイルスの感染拡大によって、国内の宿泊業・観光業は大打撃を受けています。6月,7月の稼働率は4月,5月と比べると少しずつ回復していますが、決して油断できません。
今回は、6月の稼働率のデータをもとに今後の流れについて予測した内容となっています。稼働率が復活しないホテルや旅館はどのような対策が得策なのかもご紹介しているので、ぜひお役に立てください！
全日本シティホテル連盟（JCHA）に加盟する119ホテルの6月の平均客室利用率は、前年同月を53.6ポイント下回る27.0%だった。新型コロナウイルスの影響で低稼働が続くが、4～5月の10%台からは回復傾向。
参照：TRAVEL JOURNAL ONLINE
全日本シティホテル連盟に加盟しているホテルのみのデータなので、確実に正しいとは言えませんが、おおよそ当たっているでしょう。
このコロナ期間中に、100軒以上のホテルや旅館様とお仕事や情報交換などをしてきました。稼働率についてお伺いしたときに、上の表が示している数字に近いものだったので、正確な数字でなくても±10%の間で推移していることが考えられます。
人口密度の高い首都圏の稼働率はかなり深刻です。一方、地方になると稼働率は少しずつ戻っています。4月から推移通りに動けば、40%〜50%を維持できる日も遠い話ではないでしょう。
地域または国内の平均稼働率を指しているので、全てのホテルや旅館が安心していいわけではありません。インバウンド需要の復活はしばらく復活できないので、国内旅行者のみ市場が続くことを頭に入れて、日々の運営戦略を練る必要があります。
先日、特定の地域でヒアリング調査を行ったところ、「多少、客足は減っているけど、大きな被害は受けてないよ！」「すっかりお客様も減っていて、これから増えていくのだろうか」と、稼働率を維持できている施設とできていない施設に分かれていると感じました。
表面的な情報のみでしたが、お客様から対する”ブランド”と”安心・安全”の違いが決め手になっていると考えられます。リピーターの方が高い割合で宿泊しているのであれば、”ブランド”が大きな決め手なのではないでしょうか。
現状から稼働率が10%回復するだけでも、だいぶ変わると思います。ですが、「OTAからの集客に期待できなかったり、他のチャネル（媒体）で集客できるわけではないし…..」と思われた方もいるのではないでしょうか。
今後の集客戦略では欠かせないポイントで言いますと、集客媒体の分散をすることです。今起こっていることは、上記のお悩みの通り、OTAでの集客が困難になり、公式サイトで新しい宿泊プランの作成やコロナ対策についての情報を打ち出しているのが見受けられます。
今後の流れとしては、宿泊予約に至る前に、事前にインターネット上での情報収集を徹底するユーザー（お客様）がさらに増えていきます。
つまり、おしゃれなサイトや情報をたくさん詰め込んだサイトが良いわけではなく、ユーザーにとって見やすいサイトであることが、スムーズに情報収集ができて、予約検討熟度を高めたり、予約に至るのです。
公式サイトでの宿泊プランを作成しても、直接予約に伸び悩んでいる方は、予約に至るまでの導線や掲載している情報などの改善が必要です。ただ、サイトを一掃してリニューアルする必要はなく、特定の部分のみの改善となるので、大きな費用がかかることはないのでご安心ください。
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